あなたの不動産の寿命は？価格にも影響する住宅の寿命とは

購入希望者にとって、中古住宅の魅力はその安さ。
しかし、「安物買いの銭失い」という言葉があるように、ただ安い買い物をしただけでは損になることも。
買い手にとって、中古住宅は安くても質が良いのが前提です。
そこで、多くの買い手はさまざまな要因から購入希望物件について検討を重ねるわけですが、建物の寿命についても大きな関心を示します。

不動産の寿命はどうやって決まるの？

住宅の寿命の決定法については、さまざまな説があり、特に決まりがあるわけではありません。
多くの人が漠然と考えているように、「４０年、５０年と経てばその家にはもう住めない」というイメージは、あくまで想像に過ぎないのです。

しかし、中古住宅市場においては、「築年数」「耐用年数」といった指標から住宅の寿命を計ろうとします。

一般的に、日本の住宅の寿命は２７年や３０年といわれていますが、これは前年に解体された住宅の建築年をもとにデータ化されたもの。
実際のところは、築３０年経っても充分に住むことが可能な家ばかりですし、中には築100年を超えている住宅も少なからず存在しています。

そこで考えたいのが、住居としての不動産を売却するとき、不動産の寿命と価格がどう関係しているかということです。

現在の日本の中古住宅市場では、築３５年を過ぎた住宅は無価値とみなされています。
つまり土地付き戸建だった場合、建物自体は値段がつかず、土地のみの価格で売買されるというわけです。
ある意味、市場価格が住宅の寿命を決めるのだと言っても良いでしょう。
住宅を売買することを考えるなら、市場においては、築３５年が一つの寿命となるのです。

今後の住宅の寿命は高齢化する？

近年、中古住宅の人気が高まり、その価値が見直され始めています。
そもそも欧米では住宅の寿命が長く、築100年という家も珍しくはないほど。
それに比べて日本の「築３０年寿命説」は、驚くほど短命です。

日本の建築技術において、建物そのものの耐久性は３０年どころか５０年は軽くもつともいわれています。
まだまだ住める住宅が、持ち主がいなくなったために次々と解体されている現状は、資源と労力の無駄づかいなのです。

長期優良住宅の新築や、中古住宅を丁寧にケアして長く住み続けることを視野に入れ、今後の日本の住宅事情は高寿命化していくことでしょう。
ホームインスペクターや外壁診断士といった新たな職業も登場し、住宅の価値を保ったまま長く存続させる方法も出てきています。
日本の住宅寿命は、今後飛躍的に伸びていくと考えられるのです。